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アンチウイルスマスク(3個)

アンチウイルスマスク(3個) 人気ランキング :
定価 : 980円
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発送可能時期:1〜2日で発送
価格: 980円


抗ウイルス新素材「BR-p3」処理フィルタ採用。 「BR-p3」のすぐれた機能がウイルスのもたらす悪影響の防止に役立ちます。様々な花粉や一般細菌はもちろん、インフルエンザやSARS・O−157・MRSA(院内感染)・鳥インフルエンザなどのウイルスにも対応可! ウイルスを1分間で99.99%減少させる効果がある! 「BR-p3」は、鳥取大学と用瀬電機との共同研究により誕生した、抗ウイルス性、抗菌性及び安全性を兼ね備えた全く新しい抗ウイルスエージェントです。「BR-p3」は、天然鉱物『ドロマイト』を特殊加工し、さらにナノテクノロジー(超微細技術)を使って強力な抗ウイルス効果が出るように最適化したものです。原料のドロマイトは食品の添加物としても認められている安全な素材です。但しドロマイト自体は抗ウイルス効果がありません。「BR-p3」の必要性SARSは平成15年に大流行して瞬く間に世界中に感染拡大し、約8 000名の患者と750名近い死者を出し、大きな社会問題となったのは記憶に新しいことです。また、平成15年冬季には鳥インフルエンザがアジア各地で発生し、日本にも79年ぶりに上陸・発生しました。ベトナムを中心とする東南アジアでは人体への感染例も数多く報告されており、昨年12月から今年10月までに118人が感染し、内61人が死亡、致死率約51%となっています。平成17年9月29日、国連は事態への備えを怠れば、世界で最大1億5 000万人が死亡する恐れありと警告(後下方修正)。10月17日には世界保健機関(WHO)の李鍾郁事務局長も、人への感染は起きると断言。またWHOは最大740万人が死亡すると試算、拡大封じ込めに全力を挙げています。専門家が今一番危険だと思っていることは、今年の5月、中国の青海湖で渡り鳥が大量死したことです。通常渡り鳥が感染死することはまずありえません。遺伝子再集合が起こり、新型インフルエンザウイルスに変異する要素が揃ってきているとのことです。現在SARSウイルスや、鳥インフルエンザウイルスが人型に変異する新型インフルエンザウイルスに対する根本的な防止法は全く確立されていません。もしこのウイルスが国内に上陸した場合、医療機関を始め各種公共機関では相当の混乱が予想されます。特に前述のWHOが警告を発している新型インフルエンザが発生した場合、従来型のワクチンでの効果は期待できず、唯一の治療薬である「タミフル」も供給が間に合わないことと、ベトナムでの患者に耐性ウイルスが出たことにより、SARSの時とは比べ物にならない感染者と死者が出ることが予想されています。まずは感染を防止すること、そして万が一感染が発生した際に、その被害の拡大を最小限に食い止めることが必要です。「BR-p3」は、すぐれた対ウイルス性と安全性を兼備した抗ウイルスエージェントです。弊社では、この「BR-p3」が感染防止に有効であると考え、開発及び普及に全力で取り組んでいます。 開発の経緯弊社は以前より大阪府立産業技術総合研究所に併設されている新技術開発棟に入居し、同研究所の指導の下、立命館大学とも連携し、天然鉱物のドロマイトを原料にしたダイオキシン抑制剤と抗菌剤の研究を行ってきました。(平成14月2月特許出願)平成14年3月には近畿経済産業局より『即効型地域新生コンソーシアム研究開発事業(一般枠)』の採択を受け、『ダイオキシン類発生抑制塩化ビニル樹脂の実用化技術の開発』をテーマに実用化研究を行ってきました。そのダイオキシン抑制剤の研究と同時進行で進めてきたのが、国内における鳥インフルエンザウイルス研究の第一人者である鳥取大学農学部獣医学科大槻公一教授(ウイルス学)を中心とする研究グループとの「ドロマイトを原料にした抗ウイルス素材」の研究です。・平成9年7月   鳥取県「創造法による間接投資」認定 (テーマ:セラミックスの応用開発)・平成10年4月   山口大学連合大学院獣医学研究科博士課程に研究員1名派遣 (指導教官:大槻教授)・平成11年3月   通産省「特定新規事業法」認定 (テーマ:鉱物を使った抗菌商品の開発)・平成13年7月 鳥取県共同研究助成金」交付決定・平成13年8月 立命館大学 平岡正勝教授との共同研究開始・平成14年3月   経済産業省「地域コンソーシアム事業」採択 (テーマ:ダイオキシン抑制塩ビの開発)・平成15年5月 鳥取大学との「抗ウイルス」プロジェクト発足・平成15年7月 経済産業省「新事業創出促進法」認定・平成15年9月 抗ウイルス新素材プレス発表・平成16年8月   文科省「革新技術開発研究事業」採択 (テーマ:抗ウイルス作用を有するドロマイトを加工した新素材の応用開発)・平成17年7月 鳥取県「経営革新法」認定

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